【2024年】データサイエンティストの求人数が多い媒体を調査 | 採用市場や需要が高い理由も合わせて紹介

データサイエンティストはここ数年で非常に注目されている職種である一方で、人材不足の状況は、企業の求人数の増加や求人倍率の上昇といった形で表れています。

本記事では、近年のデータサイエンティストの採用市場の動きやその背景、需要が高い理由を解説したうえで、求人数の推移や実際の求人数を紹介・比較していきます。
データサイエンティストとしての転職を考えており、実態を知りたい方は必見です。

データサイエンティストの市場の動向

まずはじめに、データサイエンティストの市場の動向について紹介します。

データサイエンティストの求人数が5年で7倍超に急増

データサイエンティストは近年のAI技術やIT・クラウドサービスの発展に伴い、2019年全米最高の職業に選ばれるなど、世界でも注目されている職業の1つです。日本でも5年間でデータサイエンティストの求人数は約7.5倍上昇しており、幅広い業界でデータサイエンティストのニーズが高まっていることが分かります。（参照）

データサイエンティストの全国の求人倍率は2.77、東京都では4.9

職業情報提供サイト「job tag」によると、令和4年度のデータサイエンティストの有効求人倍率は2.77倍です。さらに東京都に絞ると、なんと4.9倍にまで上ります。企業が求めるデータサイエンティストの人数に対して求職者数は不足しており、人材の確保に苦戦している企業が多いことが分かります。

データサイエンティストへの関心の高まり

Googleトレンドで「データサイエンティスト」のトレンドを調べてみたところ、一時的な波はあるものの、年々上昇傾向で、関心の高さがうかがえます。

画像：Google Trendsで「データサイエンティスト」として検索した結果

データサイエンティストの需要が高い理由

データ自体の増加

近年、インターネットやスマートフォンの普及に伴い、膨大な量のデータが蓄積されています。世界で生まれ、利用されるデータ量は2025年に2022年の約2倍の180ゼタ（ゼタは兆の10億倍）バイトに達するとの予測もされています（※）。

そして産業界においては、蓄積された膨大なデータを活用することが企業にとっての競争優位性を築く重要な要素となっています。企業は膨大なデータから洞察を得ることで、市場動向を把握し、戦略を立てるためにデータサイエンティストの専門知識とスキルを必要としています。データサイエンティストは、ビジネスにおいてデータ駆動の意思決定を可能にし、競争力を維持するために不可欠となっています。

※参考：日本経済新聞「データ量爆発、25年に2倍」

DXに取り組む企業の急増

デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の増加がデータサイエンティストの需要を押し上げています。DXに取り組む企業は、市場変化や競争に対応するために、データ駆動型の意思決定を重視しています。これには、ビッグデータ活用、AI活用（機械学習技術の既存ビジネスへの統合）、データに基づく新規ビジネスモデルの開発など、データサイエンティストの専門知識が不可欠です。

結果として、データサイエンティストの求人市場は着実に拡大しており、多くの企業において重要な職種となっています。

AIをはじめとした高度な技術の普及

AIや機械学習の技術が普及する中、これらの技術を活用してデータから有益な情報を引き出すための専門家が求められています。しかし、AIと機械学習の技術を最大限に活用するためには、データの前処理、適切なアルゴリズムの選択、モデルのトレーニングと評価など専門的なスキルと知識が必要です。データサイエンティストは、企業がデータ駆動の競争力を発揮できるようにします。

このような高いスキルをもつ人材は不足しているのが現状なため、データサイエンティストへの需要は急増しており、市場で高い評価を受けています。

国内におけるデータサイエンティストを育成するための取り組み

データサイエンティストの不足を解消するために、国や企業、学校などでさまざまな取り組みが実施されています。

国や自治体の取り組み：Reスキル講座をはじめとした給付金制度

国や自治体の取り組みとして、国が認定した教育訓練講座を受講した場合、一定条件を満たすことで支払った金額の一部が返ってくる「教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）」があります。経済産業省は2018年より、AI・ IoT・ビッグデータなど、IT・データ分野を中心とした高度なレベルの教育訓練講座を「第四次産業革命スキル習得講座（通称：Reスキル講座）」として認定し、社会人のスキルアップを支援しています。

この制度を利用することで、国からの補助を受けてデータサイエンティストになるための講座を受講できます。これらの取り組みにより、日本全体でデータサイエンティストの育成が促進されています。

スキルアップNeXtでも、高度なAIやデータサイエンスの技術を身につけられる専門実践教育訓練給付金対象のプログラムを、受講者の目的やレベルに応じて複数ご用意しております。詳細は以下をご確認ください。
【現場で役立つAIが学べる】給付金対象講座｜説明会実施中

専門実践教育訓練給付金や第四次産業革命スキル習得講座の詳細を知りたい方は以下でご覧ください。
専門実践教育訓練給付金とは｜受給条件や講座・資格一覧、申請方法をわかりやすく解説
第四次産業革命スキル習得講座でAIやデータサイエンスが学べる！講座のおすすめポイントや給付金の条件を解説

企業の取り組み：人材育成として教育プログラムの提供や研修の実施

多くの企業もデータサイエンティストの育成に積極的に取り組んでいます。自社のデータを最大限に活用し、競争力を高めるためにデータサイエンスの専門家を採用する傾向が強まっており、その一環として教育プログラムを提供する企業が増えています。

さらに、一部の企業ではデータサイエンティストの養成プログラムや研修を開催したり、コンソーシアムを組んだりして、従業員がデータに基づいた意思決定のスキルを磨く機会を提供しています。このような機会を通じて、企業内でデータ分析関連人材の育成が進められています。

学校の取り組み：データサイエンス学部を新設する大学の増加

さらに、学校教育の分野でもデータサイエンティストの育成が進行しています。大学においては、データサイエンスに特化した学部や学科が新たに設立され、学生にデータ解析や機械学習のスキルを教えています。

また、既存の学部や学科でもデータサイエンスに関連する科目が充実し、学生がデータに関する知識を習得できる環境が整備されつつあります。大学・短期大学・専門学校の進学情報サイト「スタディサプリ」でデータサイエンティストを目指せる大学・短期大学（短大）を調べたところ2024年1月時点で80件ありました。
これにより、将来のデータサイエンティスト候補者が充実した教育を受け、市場に適切なスキルを持って参入できるようになりつつあります。

このような理由から、データサイエンティストの需要は高まっており、日本全体でさまざまな動きがあることが分かります。

データサイエンティストの求人数が多い媒体ランキング

ここでは、各求人掲載サイトのデータサイエンティストの求人数を比較していきます。

※キーワードに「データサイエンティスト」と入れて検索した数の総数
※勤務地やその他条件は適用外
※記載のないものは公開求人のみで、非公開求人などは含みません

Indeedや求人ボックス、スタンバイなどで募集している求人が多いです。dodaやリクナビNEXTでは、非公開求人なども多いため、気になる方はまずは登録して検討してみるのも良いでしょう。

AIエンジニアやデータアナリストに関しても、各求人掲載サイトの求人数を比較していますので、気になる方はぜひご確認ください。

• AIエンジニア
• データアナリスト

データサイエンティストとして転職を確実に成功させたいなら転職エージェントの活用がおすすめ

さまざまな媒体がある中で、どれを選べばいいのか、自分の強みをどう活かしてどうアピールすればいいのか分からない方も多いかもしれません。まずは採用市場の実態を知り、自身のキャリアやスキルを活かして効率的に転職活動したいという方は転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントは企業や求人情報に詳しいだけでなく、企業へのアピール方法などさまざまなノウハウを持っており、転職希望者のキャリアの志向性やこれまでの経験に合わせてアドバイスしたりすることができます

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